<2016年版>
企業内の情報共有・教育に関する調査結果のご案内

- 情報共有不足がもたらすリスクと対策 -

企業内の情報共有に社内ポータルサイトを利用する企業が増加しています。それに伴い社員に共有する情報量も増加しているものの、情報が浸透しきれていないというご相談を多くいただいています。

今回、社員が有益だと感じる情報や情報共有時の不満、動画の活用によって解消できることを明らかにし、企業・社員双方にとってメリットがある情報共有を実現するための基礎データを得ることを目的に、調査を実施いたしました。

約6割が”有益な情報共有は業績に影響がある”と回答(調査結果抜粋)

その他の調査結果

  • 社内情報共有をどの程度実施しているか
  • 社内報を実施しているか(紙の社内報/社内ポータルサイト)
  • どのような情報を共有しているか
  • 情報が充分に共有されていると思うか
  • 動画活用のメリットは何か
  • 動画による社内情報共有をどの程度実施しているか など

調査概要

【調査方法】 インターネット調査
【調査対象】 20~59歳男女で、従業員数2人以上の会社にお勤めの正社員
(経営者含む)
【調査時期】 2016年2月~3月
【調査地域】 全国
【有効回答数】 スクリーニング調査:10,562サンプル
本調査:1,013サンプル
【調査機関】 株式会社インテージ


※本調査結果は無料でお配りしております。
※同業他社の方のお申込みはご遠慮いただいております。



調査レポートの配布は終了しました。